
日本企業は今、国内市場の縮小やグローバル化に伴う競争激化など、様々な困難に直面しています。そして、多くの企業経営者が、そのような経営課題に立ち向かう上で、ITの価値を再認識し始めています。「クラウド」「スマートフォン/タブレット端末」「ビッグデータ」といった大きな技術革新が、既存のビジネスを変革し、新たなビジネス機会を生み出すのは間違いありません。
こうした最新技術や活用事例、ノウハウを理解し、ビジネスの現場に役立てたい、という要望にお応えして、日経コンピュータでは先進事例に学ぶ IT最前線・徹底理解セミナーを立ち上げました。
本セミナーでは、日経コンピュータの記者が、膨大な取材で蓄積した情報や知見を基に、最新の技術動向や事例を解説いたします。また、ユーザー企業の方にも実際にご講演いただく機会も設けておりますので、「他社がどのように活用しているか」「導入の際の留意点は」など、生の声をつかむことも出来ます。
技術開発、製品開発の最前線の動向、ノウハウを、いち早くお届けします。是非、先進事例に学ぶ IT最前線・徹底理解セミナーにご参加ください。 |
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【Aセミナー】
タレントマネジメント
最新動向 |
【Bセミナー】
リーンスタートアップ 徹底理解 |
【Cセミナー】
中国での
データセンター選択の
ポイント |
| 日 時 |
2012年 9月 10日(月)
9:30〜12:00
9:00開場(予定) |
2012年 9月 10日(月)
13:00〜15:30
12:30開場(予定) |
2012年 9月 10日(月)
16:30〜19:00
16:00開場(予定) |
| 会 場 |
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| 受講料 |
一般: 13,000円(税込)
※日経コンピュータ半年(13冊)購読つき
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一般: 13,000円(税込)
※日経コンピュータ半年(13冊)購読つき
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一般: 13,000円(税込)
※日経コンピュータ半年(13冊)購読つき
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| 定 員 |
各72名 各セミナー最少開催人員 30名 ※参加申込人数が定員に達しない場合は、中止や延期などをさせていただくことがあります。 |
| 主 催 |
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本セミナーの受付は終了いたしました。
今後とも日経コンピュータをよろしくお願いいたします。 |
グローバル化の進展で、日本企業は厳しい競争環境に置かれています。こうしたなか、全社や全世界の人材を戦略活用する「タレントマネジメント」に注目が集まっています。どのようなスキルや特性を持った人材が国内やアジアなど海外の拠点にいるのかを把握し、適切に配置・抜擢したり、計画的に育成したりといったことが可能になります。その成功のカギを握るのが、タレントマネジメントにあわせた人事制度作りと、運用を支援するサービス導入やシステム構築の両輪です。
本セミナーでは日本で注目されはじめたタレントマネジメントについていち早く、導入の実際と製品やサービスの最新動向をお伝えいたします。タレントマネジメントの制度と支援システムを実際に導入した企業に、効果や今後の展開についてご講演いただきます。 日経コンピュータ編集部の記者は、タレントマネジメントを導入した企業の動向に加えて、支援製品・サービス業界について説明します。日本的なタレントマネジメントを標榜する製品やサービスも増えており、選択肢が急速に増えています。
記者講演
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知らないと乗り遅れる「タレントマネジメント」とは
2012年に入って急浮上したキーワードである「タレントマネジメント」。先行する欧米ではどのように活用が進み、日本にはどのようなインパクトを与えるのか。20社以上の先進企業の活用事例を取材してきた記者が、人事制度の動向も含めて解説します。12年は導入の選択肢が拡大する年です。欧米ベンダーが日本市場に製品やサービスを投入し始めたのと同時に、国内ベンダーが本腰を入れました。日本的人事制度を考慮する動きも解説します。
市嶋 洋平
日経コンピュータ 副編集長 |
事例講演
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全世界人材を把握し、やる気を引き出す 「グローバルタレントマネジメント」の実際
語学学校を世界で展開するベルリッツコーポレーションは、75カ国567拠点に在籍する従業員3000人を対象に、「タレント」を活用する基幹システムを構築して、運用を始めました。顧客のグローバル化で、言語学習だけでなく、異文化や商慣習の研修が求められている状況に対応。全世界のノウハウを持つ従業員でプロジェクトを組むなど、リソースをフルに活用するのが目的です。SNSサイトを立ち上げて、それぞれの従業員が交流したり、情報を交換する仕組みも導入しました。
久保田 大介 氏
ベルリッツ コーポレーション バイスプレジデント 最高技術責任者
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事例講演
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経営戦略と直結させる“タレント”の評価
接着剤など化学工業薬品を手がける積水フーラーは、積水化学工業と米H.B.フーラーが合弁で2005年に設立。当初は親会社2社の中間的な人事制度を策定したが、09年に新たな制度に刷新。10年4月、米サクセスファクターズのクラウド型タレントマネジメント・システムを導入した。作業の自動化とともに、「営業利益の拡大」や「新規事業の創出」など重要業績指標(KPI)と関連付けた人材評価の指標を設け、全社の経営戦略との整合性を保っている。
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Q&A
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受講者の皆様からの疑問・質問に、講演者より直接回答いただきます。 |
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新たな事業を迅速に開発し、着実に成長させるためのマネジメント手法「リーンスタートアップ(Lean Startup)」を採用する日本企業が相次いでいます。ポイントは、時間やコストをかけずに必要最小限の製品やサービスなどをリリースし、市場の反応を見ながら軌道修正を短期間に繰り返して真の顧客ニーズに近づけていくことです。もともとはトヨタ生産方式を参考にして米国で生まれた起業方法論ですが、最近ではシステム開発の成功確率を高める方法としても国内外で注目を集めるようになりました。企業が新規事業にチャレンジする上では今や情報システムの利活用が必要不可欠になっているからです。
本セミナーでは日本で広がり始めたリーンスタートアップの基本的な考え方から活用の勘所までを余すことなく解説します。現在リーンスタートアップを実践中の企業に、自社の事業展開とシステム開発の両面からその成果を語って頂きます。記者による講演では、豊富な企業事例を基にリーンスタートアップの導入で注意すべきポイントを説明します。
記者講演
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リーンスタートアップ導入の勘所
多大な時間と予算を費やして開発した製品やサービスが、実は顧客のニーズとかけ離れていた−。こうした事態に陥る前に失敗のリスクを察知し、進路を修正していくのがリーンスタートアップです。その手法は新規事業の立ち上げ時に限らず、社内システムの開発プロジェクトでも有効と言えます。では、実際に導入現場でどのような取り組みや工夫、課題がなされているのか。日本でリーンスタートアップに取り組む様々な企業を取材してきた記者が導入・活用のポイントを解説します。
高槻 芳
日経コンピュータ 記者 |
事例講演
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IT部門に変革をもたらすリーンスタートアップ
TwitterやFacebook、AR(仮想現実)など新たな技術・サービスを、マーケティングや顧客サービスに積極的に活用してきた東急ハンズ。一連の取り組みを主導し、ECサイトの運営も手掛けるなど、様々な事業の担い手となっているのが同社のIT部門です。新たなサービスやシステムを素早く作って成長させるためにはどんなプロセスやスキルが必要か。リーンスタートアップを実行可能な組織とはどのようなものか。IT部門を率いる長谷川秀樹氏に解説して頂きます。
長谷川 秀樹 氏
東急ハンズ 執行役員 ITコマース部長 |
Q&A
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受講者の皆様からの疑問・質問に、講演者より直接回答いただきます。 |
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さらなる成長機会を求め、中国への進出や中国での事業を一層強化しようと考える日本企業は増える一方です。ただ、中国での拠点数や事業の拡大により、現地で利用する業務システムの重要度も増します。中国では従業員の離職率が高く、社内でのシステム管理やデータ管理のセキュリティー対策の徹底も必要です。こうした背景から、システムやデータの信頼性や安全性対策に向け、中国でも日本と同様に日系IT企業が運営するデータセンター(DC)を使いたいというユーザー企業が増えています。ただ、日系IT企業による中国でのDCサービスが増えているとはいえ、日本でのDC選びとは異なる注意点が必要となります。
本セミナーでは中国におけるDC選択のポイントを、サービス提供事業者の最新動向やユーザー事例などを交えて詳しく説明いたします。さらに、中国でDC運営をしている日系IT企業の幹部に講師として講演いただき、中国でDCを選ぶ際の注意点などを解説していただきます。
記者講演
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中国DCを利用する日系ユーザー最新動向
中国でデータセンター(DC)の利用を始めた日系企業が増えているとはいえ、参考になるようなユーザー事例を見かける機会はまだ少ないのが実状です。今回は、中国で始まっている日系IT企業によるDCサービスの動向と共に、記者が実際に取材した三社の日系ユーザー企業の最新事例を取り上げます。これを元に、ユーザー各社が中国でDCを必要とした背景や戦略、サービス選定の条件としてチェックしたポイントなどを具体的に解説します。
宗像 誠之 日経コンピュータ 記者 |
事例講演
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事情通が明かす、 中国のDC・ネット環境の最新状況と課題
インターネット利用率が30%を越え、中国のネット市場は益々発展することが見込まれています。ただ、中国のネット環境は、まだ日本とは大きく異なり、中国でDCを選ぶ際に最も注意すべきポイントとなっています。具体的には中国には情報規制など独特のルールがあり、外資系企業にとって非常に分かりにくい商習慣も多く残ります。日系IT企業としてはいち早く2010年に中国でDCを開設し、運営してきたTISでの経験に基づき、中国におけるDC市場、インターネット事情の最新状況を説明します。
丸井 崇 氏 TIS コーポレート本部 企画部 海外事業企画室長
兼
天津提愛斯海泰信息系統 総経理
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Q&A
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受講者の皆様からの疑問・質問に、講演者より直接回答いただきます。 |
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※講演時刻等,随時更新いたします。また,プログラムは変更になる場合があります。あらかじめご了承願います。 |
本セミナーの受付は終了いたしました。
今後とも日経コンピュータをよろしくお願いいたします。 |
| 【お申し込み注意事項】 |
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※満席になり次第、申込受付を締め切らせていただきますので、お早めにお申込ください。
※プログラム内容・講師は予告なく変更となる場合がございます。また、参加申込人数が定員に達しない場合は、中止や延期などをさせていただくことがあります。あらかじめご了承ください。
※お申し込み後のキャンセル、ご送金後の返金はお受けいたしかねます。代理の方が出席くださいますようお願いいたします。
※後日、受講券・ご請求書を郵送いたします。ご入金は銀行振込でお願いいたします。
なお、振込手数料はお客様のご負担になりますのであらかじめご了承ください。
※お申し込みいただいた方には、ご入力いただいたE-mailアドレスに、「日経コンピュータ」選りすぐりの最新IT情報・見どころ満載の「ITPro Enterpriseメール」をお送りいたします。 |
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